社会

大災害でトイレ使えず・・・そこで頼れる意外なもの

読売新聞調査研究本部主任研究員兼編集委員 佐々木達也
 地震などの大災害に備え、食料の備蓄や防災用品の収集に精を出す人はいるが、トイレの心配をする人はあまり多くない。震災後の避難所などでは、実はトイレの確保が重要な問題となる。そこで使えるのが身近なマンホールだ。便座や囲いなど専用の器材を使えば、トイレに早変わりする。ただ、普及は道半ばで、実際に使われた事例もまだ少ない。マンホールトイレのメリットと普及に向けた課題について、読売新聞調査研究本部主任研究員兼編集委員の佐々木達也が深く掘り下げる。

すぐに用意できない仮設トイレ

  • 仮設トイレの運搬
    仮設トイレの運搬

 阪神大震災や東日本大震災では、多くの人が避難所での暮らしを余儀なくされたが、そこではトイレが使えなかったり、劣悪なトイレ環境になったりして、被災者たちを苦しめた。十分な数のトイレと清潔な環境が確保できるか否かは、被災者の生活を大きく左右する。今年も4月14日夜にマグニチュード(M)6.5の「前震」、16日未明にM7.3の「本震」に見舞われる熊本地震が発生しており、大災害への備えはますます重要になっている。

 災害時、水洗トイレは、水が流れなくなると汚物がたまるばかりで、すぐに使えなくなる。学校や公民館などの避難所には、自治体が仮設トイレを設置するケースが多い。しかし、仮設トイレは、建設現場用のものなどを緊急に集めて運ばなければならず、すぐには用意できない。トラックなどで運搬する必要があり、被災地で道路網が寸断された場合などは、到着までにかなりの時間がかかってしまう。東日本大震災でも多くの避難所に仮設トイレが設置されたが、避難所に行き渡るのに4日以上かかった自治体が全体の66%を占め、最も長かった自治体では65日を要した。仮設トイレが来るまでの間、地面に穴を掘ってトイレ代わりに使う例もあったという。

【あわせて読みたい】
意外と頼りにならない災害マニュアルの“落とし穴”
あなたの会社は大丈夫? 熊本地震で分けた明暗
都市直下地震、もし「帰宅難民」になってしまったら

2016年12月07日 10時20分 Copyright © The Yomiuri Shimbun